市場の潮目が変わりつつある今、投資家の視線は再び「実体経済」を支える重厚長大産業へと注がれています。これまでハイテク株や半導体関連株が牽引してきた相場ですが、過熱感の調整とともに、次なる資金の逃避先として**「化学」と「住宅」**セクターが浮上しています。なぜ今、この2つのセクターなのか。その背景には、マクロ経済の転換点と、個別企業の構造改革という2つの強力なカタリストが存在します。
まず「化学セクター」ですが、ここは典型的なシクリカル（景気敏感）業種であり、長らく続いた在庫調整局面がようやく終わりを告げようとしています。特に汎用化学品においては、中国経済の減速による需給悪化が株価の重石となってきましたが、多くの企業が低採算事業の撤退や高付加価値品（半導体材料やEV向け部材）へのシフトを加速させており、利益構造の質的転換が進んでいます。PBR（株価純資産倍率）が1倍を大きく下回る銘柄も多く、東証が要請する「資本コストや株価を意識した経営」の実現に向けた、増配や自社株買いなどの強力な株主還元が期待できる「バリュー株の宝庫」でもあります。底値圏での揉み合い（調整）を経て、悪材料出尽くしによるアク抜け感が台頭し始めている今こそ、中長期的な仕込みの好機と言えるでしょう。
次に「住宅セクター」です。ここは金利動向に極めて敏感なセクターですが、市場はすでに「金利のある世界」を一定程度織り込み済みです。日銀の金融政策正常化への警戒感から株価は調整を強いられましたが、その結果として配当利回りが相対的に高まり、下値不安が乏しい水準まで売り込まれています。加えて、国内ではインフレに伴う不動産価格の上昇が続いており、保有資産の価値向上という側面も見逃せません。また、大手ハウスメーカーの多くは米国を中心とした海外事業を成長ドライバーとしており、米国の利下げ観測が強まれば、住宅ローン金利の低下を通じて現地の販売環境が好転するシナリオも描けます。「内需の守り」と「海外成長の攻め」を併せ持ち、かつ高配当というクッションを持つ住宅株は、不透明な相場環境における有力な選択肢となります。
本記事では、これら化学・住宅セクターの中から、すでに株価の調整が完了し、ここからの反転攻勢が期待できる「大手・準大手」の20銘柄を厳選しました。単なる割安株ではなく、明確な成長ストーリーや構造改革の成果が見え始めている企業を中心にピックアップしています。
※投資に関する免責事項 本記事は情報の提供を目的としており、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。掲載されている情報は記事作成時点のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。投資に関する最終的な決定は、ご自身の判断と責任において行ってください。株価の変動や企業業績の変化により、投資元本を割り込むリスクがあります。
【米国住宅市場回復の恩恵を最大化】住友林業株式会社 (1911)
◎ 事業内容: 木材・建材商社としてのルーツを持ち、現在は米国・豪州を中心とした海外住宅・不動産事業が利益の柱。環境配慮型建築に強み。
・ 会社HP：https://sfc.jp/
◎ 注目理由: 米国の金利高止まり懸念から株価は調整局面にあったが、今後の米利下げ転換シナリオにおいて最大の恩恵を受ける銘柄の一つ。海外売上比率が高く、円安メリットも享受しやすい構造にある。米国では環境意識の高い層に向けた木造建築の需要が底堅く、在庫調整も進展。PER水準も過去のレンジと比較して過熱感が薄れており、押し目買いの好機と見る。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1691年の別子銅山備林経営に始まり、330年以上の歴史を持つ。近年は「木」を軸とした脱炭素ビジネスを加速。米国子会社の完全子会社化などを通じ、北米市場でのプレゼンスを拡大中。2025年に向けては、米国の住宅着工件数の回復とともに業績のV字回復が期待される。
◎ リスク要因: 米国経済のハードランディング（急激な景気後退）による住宅需要の冷え込み。為替の急激な円高進行による収益目減り。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/1911
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/1911.T
【世界首位の積層セラミック住宅】積水ハウス株式会社 (1928)
◎ 事業内容: 戸建住宅のトップメーカー。賃貸住宅「シャーメゾン」や都市再開発、米国を中心とした海外事業も展開するバランスの取れた収益構造。
・ 会社HP：https://www.sekisuihouse.co.jp/
◎ 注目理由: 業界内でも屈指の株主還元意識の高さを誇り、連続増配の実績が投資家の信頼を集める。国内市場が縮小する中、米国ホームビルダーの買収を積極的に行い、海外利益比率を高めている点が評価できる。調整局面でも下値抵抗線として機能する高配当利回りが魅力で、長期保有に適した「コア銘柄」としての地位は揺るぎない。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1960年設立。プレハブ住宅のパイオニアとして成長。最近では米国の住宅会社M.D.C.ホールディングスを買収し、全米での供給体制を強化。ESG経営でも国内トップランナーであり、機関投資家からの評価も高い。
◎ リスク要因: 国内金利上昇による住宅ローン需要の減退。海外M&Aに伴うのれん減損リスク。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/1928
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/1928.T
【物流施設と住宅のハイブリッド】大和ハウス工業株式会社 (1925)
◎ 事業内容: 住宅事業に加え、物流施設、商業施設、ホテルなど多角的なポートフォリオを持つ。特に物流施設の開発・運営で業界をリード。
・ 会社HP：https://www.daiwahouse.co.jp/
◎ 注目理由: 単なるハウスメーカーの枠を超え、デベロッパーとしての側面が強い。EC市場の拡大に伴う物流施設需要は依然として堅調であり、住宅部門の波を吸収する収益の安定性がある。PBR1倍割れ水準での推移が続いており、割安感が強い。データセンター開発など新規事業への投資も積極的で、成長余地が大きい。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1955年創業。「ミゼットハウス」でプレハブ住宅の原点を作る。現在は海外25の国と地域に進出。米国南部での住宅事業拡大に加え、アジアでの工業団地開発なども手掛ける。自社株買いにも積極的。
◎ リスク要因: 建築資材価格の高騰による利益率低下。物流施設の供給過剰懸念。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/1925
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/1925.T
【リフォーム需要と円安是正で反発】株式会社LIXIL (5938)
◎ 事業内容: トイレ、浴室、キッチン、窓サッシなどの住宅設備機器最大手。INAX、トステムなどの有名ブランドを統合。海外ブランド「GROHE」なども保有。
・ 会社HP：https://www.lixil.com/jp/
◎ 注目理由: 原材料高と円安のダブルパンチで業績が低迷し、株価は大きく調整したが、悪材料はほぼ織り込み済み。断熱窓などの省エネリフォーム需要が国策（補助金）により喚起されており、国内事業の底打ち感が出ている。構造改革によるコスト削減も進んでおり、ここからの利益率改善余地が大きいターンアラウンド銘柄。
◎ 企業沿革・最近の動向: 2011年にトステム、INAXなど5社が統合して誕生。海外展開を急いだが、近年は不採算事業の整理など効率化に舵を切る。環境配慮型商品へのシフトを鮮明にしており、サステナビリティ需要を取り込む。
◎ リスク要因: 欧州・中国経済の停滞による海外事業の不振。国内新設住宅着工数の減少。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/5938
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/5938.T
【都心部の戸建・マンションに強み】株式会社オープンハウスグループ (3288)
◎ 事業内容: 都心部の狭小地開発に強みを持つ戸建分譲事業が主力。「東京に、家を持とう。」のキャッチコピーで急成長。関西圏や米国不動産投資も展開。
・ 会社HP：https://openhouse-group.co.jp/
◎ 注目理由: 高成長株の代表格だったが、金利上昇懸念等で株価は大幅な調整を経験。しかし、好立地・低価格の狭小住宅への実需は極めて強く、業績の底堅さは健在。PERが一桁台前半という超割安水準に放置されており、見直し買いが入れば上昇余地（アップサイド）は大きい。反発力に期待するアグレッシブな投資家に適する。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1997年創業。リーマンショック後も積極的な営業戦略でシェアを拡大。2023年には三栄建築設計を子会社化し、仕入れ力を強化。売上高1兆円企業へと急成長を遂げた。
◎ リスク要因: 急激な金利上昇による一次取得者層の購買力低下。在庫の回転率悪化リスク。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/3288
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/3288.T
【連続増配と高配当の優等生】タマホーム株式会社 (1419)
◎ 事業内容: 「ローコスト住宅」の代名詞的存在。中間層をターゲットにした注文住宅の販売・施工。リフォームや家具販売も手掛ける。
・ 会社HP：https://www.tamahome.jp/
◎ 注目理由: 驚異的な配当利回りと連続増配姿勢で個人投資家に大人気。資材高騰を販売価格に転嫁する価格決定力を持ち、利益率を維持している点が強み。若年層のマイホーム需要を的確に捉えており、受注残も堅調。株価調整局面は絶好のインカムゲイン狙いのエントリーポイントとなる。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1998年設立。徹底したコストダウンにより「良質低価格」を実現し急拡大。最近では「笑顔マシマシ」などのプロモーションを展開し、ブランドイメージの向上に努める。2030年に向けて売上高1兆円を目指す長期ビジョンを掲げる。
◎ リスク要因: 住宅ローン金利上昇による顧客層（若年層）の離脱。職人不足による工期遅延。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/1419
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/1419.T
【マンション施工シェアNo.1】株式会社長谷工コーポレーション (1808)
◎ 事業内容: 分譲マンションの設計・施工で圧倒的シェア。土地情報の収集から建設、販売までを一貫して行うビジネスモデル。
・ 会社HP：https://www.haseko.co.jp/
◎ 注目理由: 首都圏のマンション価格高騰が続く中、安定した受注を誇る。建設だけでなく、管理・リフォームなどのストックビジネスが収益の下支えとなっており、業績のボラティリティ（変動）が比較的小さい。高配当利回りを維持しており、ディフェンシブな建設株としてポートフォリオの安定化に寄与する。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1937年創業。バブル崩壊後の経営危機を乗り越え、マンション特化戦略で復活。現在はデータセンター建設や海外事業への展開も模索中。DXによる施工効率化を推進。
◎ リスク要因: 建築コスト増によるデベロッパーの発注手控え。人件費上昇による利益圧迫。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/1808
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/1808.T
【パワービルダーの巨人・低PBR】飯田グループホールディングス株式会社 (3291)
◎ 事業内容: 一建設、飯田産業など戸建分譲大手6社が統合して誕生。分譲戸建住宅で国内シェア約3割を握るガリバー企業。
・ 会社HP：https://www.ighd.co.jp/
◎ 注目理由: 圧倒的な規模の経済を活かした資材調達力が強み。株価はPBR1倍を大きく割り込んで推移しており、解散価値以下の評価となっている。財務体質は健全であり、市場からの再評価（リレイティング）の余地が大きい。木材加工の内製化を進めており、コスト競争力に磨きをかけている。
◎ 企業沿革・最近の動向: 2013年設立（経営統合）。「より多くの人々が幸せに暮らせる住環境を創造する」を理念に、年間4万戸以上を供給。ロシア事業の撤退などの懸念材料が一巡し、国内回帰の戦略を進める。
◎ リスク要因: 郊外型戸建て需要の減退。統合効果のさらなる発現遅れ。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/3291
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/3291.T
【高配当と太陽光発電の融合】MIRARTHホールディングス株式会社 (8897)
◎ 事業内容: 旧タカラレーベン。新築分譲マンション事業に加え、再生可能エネルギー（太陽光発電）事業、不動産流動化事業を展開。
・ 会社HP：https://mirarth.co.jp/
◎ 注目理由: 社名変更とともにエネルギー事業へのシフトを鮮明にしている。高配当銘柄として知られ、株主優待（お米券など）も人気。不動産販売の利益を安定的な売電収入で補完するビジネスモデルはユニーク。株価は手頃な水準にあり、個人投資家が購入しやすい単元価格も魅力。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1972年創業。2022年に持株会社体制へ移行し現社名へ。「サステナブルな環境をデザインする力で、人と地球の未来を幸せにする」をパーパスに掲げる。地域再開発など地方創生事業にも注力。
◎ リスク要因: 金利上昇によるマンション販売鈍化。電力買取価格の下落リスク。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/8897
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/8897.T
【シャッター・ドアのグローバル企業】三和ホールディングス株式会社 (5929)
◎ 事業内容: 重量・軽量シャッター、ドア、間仕切りなどの建材メーカー。国内だけでなく北米・欧州でも高いシェアを持つグローバル企業。
・ 会社HP：https://www.sanwa-hldgs.co.jp/
◎ 注目理由: 倉庫・物流施設向けの需要に加え、昨今はデータセンター向けの防火・防水ドアの需要が急増しており、隠れた「データセンター関連銘柄」として注目できる。防災意識の高まりによる止水製品の引き合いも強い。海外売上比率が高く、為替の恩恵も受けつつ、製品値上げの浸透により利益率が改善している。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1956年設立。M&Aにより欧米市場を開拓。最近ではスマートドアや顔認証システムとの連携など、建材のIoT化を推進している。2024年度も過去最高益更新を視野に入れる。
◎ リスク要因: 原材料（鋼材）価格の高騰。欧米の景気後退による設備投資減速。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/5929
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/5929.T
【多角化経営と水素関連の雄】旭化成株式会社 (3407)
◎ 事業内容: マテリアル（繊維・化学）、住宅（ヘーベルハウス）、ヘルスケア（医薬・医療機器）の3領域を展開。リチウムイオン電池用セパレータで世界大手。
・ 会社HP：https://www.asahi-kasei.com/jp/
◎ 注目理由: 化学セクターの中でもバランスの取れたポートフォリオを持つ。一時期の株価低迷要因だった半導体・電子材料の在庫調整が一巡し、回復軌道にある。特に水素製造装置（アルカリ水電解システム）や電池材料などの成長分野への投資が活発で、中長期的な成長ストーリーが明確。PBR1倍割れの是正に向けた株主還元強化も期待される。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1931年設立。レーヨン生産から始まり多角化に成功。ノーベル化学賞受賞の吉野彰氏を輩出するなど技術力に定評。最近ではカナダでの大規模電池セパレータ工場建設を発表するなど、北米EV市場へのコミットを強めている。
◎ リスク要因: EV市場の成長鈍化懸念。原燃料価格の高騰。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/3407
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/3407.T
【苛性ソーダと塩ビの強者】東ソー株式会社 (4042)
◎ 事業内容: 総合化学メーカー。クロル・アルカリ事業（苛性ソーダ、塩化ビニル）に強み。バイオサイエンスや高機能材料などのスペシャリティ事業も拡大中。
・ 会社HP：https://www.tosoh.co.jp/
◎ 注目理由: コモディティ（汎用品）とスペシャリティ（高機能品）のバランスが良い「ハイブリッド経営」を標榜。塩化ビニルや苛性ソーダの市況底入れ感が漂う中、株価は割安圏にある。財務体質が極めて健全（実質無借金に近い）であり、自社株買いなどの余力が高い。半導体向け石英ガラスなどのニッチトップ製品も保有。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1935年設立。山口県周南市に巨大なコンビナートを持つ。近年はCO2分離回収技術の開発など、カーボンニュートラル対応を加速。機能商品事業の利益比率を高める戦略を推進中。
◎ リスク要因: 中国の不動産不況による塩ビ需要の停滞。ナフサ価格の変動。
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◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/4042.T
【半導体材料で世界をリード】株式会社ADEKA (4401)
◎ 事業内容: 化学品（樹脂添加剤、情報・電子化学品）と食品（マーガリン等）の二本柱。特に先端半導体向けの高誘電材料で世界シェアトップクラス。
・ 会社HP：https://www.adeka.co.jp/
◎ 注目理由: 半導体の微細化に不可欠な「原子層堆積（ALD）材料」で圧倒的な競争力を持つ。生成AIの普及に伴う先端半導体需要の急拡大が追い風。食品事業の値上げ浸透による収益改善も寄与。化学セクターの中でも成長性が際立っており、調整局面は押し目買いの好機。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1917年、古河合名会社（現・古河機械金属）から独立。旧社名は旭電化工業。グローバルニッチトップ戦略を推進し、海外売上比率は50%を超える。台湾や韓国での生産能力増強を進めている。
◎ リスク要因: 半導体シリコンサイクルの谷間における受注減。原材料油脂価格の変動。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/4401
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/4401.T
【電池材料とエラストマーの技術力】日本ゼオン株式会社 (4205)
◎ 事業内容: 古河グループの化学メーカー。合成ゴム、合成ラテックスが主力。リチウムイオン電池用バインダー（正極・負極用結着剤）で世界高シェア。
・ 会社HP：https://www.zeon.co.jp/
◎ 注目理由: EV用電池材料の隠れた本命銘柄。電池の高性能化に寄与するバインダーや、ディスプレイ用光学フィルムなどの高機能材料が利益を牽引。汎用ゴム事業のボラティリティを高機能品でカバーする構造。株主還元にも積極的で、総還元性向の目標値を引き上げるなど投資家フレンドリーな姿勢が目立つ。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1950年設立。塩化ビニル樹脂からスタートし、独創的な技術でスペシャリティケミカル企業へ変貌。2030年に向けた新中計では、既存事業の磨き上げと新規事業の探索を掲げる。
◎ リスク要因: 合成ゴム需要の自動車生産台数依存。原油価格高騰による原料コスト増。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/4205
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/4205.T
【半導体シリコンとグリーン戦略】株式会社トクヤマ (4043)
◎ 事業内容: ソーダ灰、カセイソーダなどの基礎化学品に加え、半導体用多結晶シリコンで世界的大手。放熱材料（窒化アルミニウム）も強み。
・ 会社HP：https://www.tokuyama.co.jp/
◎ 注目理由: 半導体ウエハーの原料となる多結晶シリコンで高いシェアを持ち、半導体市場の拡大と連動性が高い。原燃料高（石炭価格）の影響で苦戦したが、価格転嫁と燃料価格の安定化により業績回復基調。PBRが低位に放置されており、見直し余地が大きい。グリーンアンモニア製造など脱炭素分野でも先行する。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1918年設立。山口県周南市が拠点。過去の大規模投資失敗からの再建を完了し、現在は成長フェーズへ。韓国SKグループとの合弁による半導体洗浄剤事業なども展開。
◎ リスク要因: 石炭価格の再高騰（自家発電比率が高いため）。半導体市況の悪化。
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◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/4043.T
【ニッチトップ化学の宝庫】KHネオケム株式会社 (4189)
◎ 事業内容: 「オキソ法」と呼ばれる製造技術を核としたスペシャリティ化学メーカー。エアコン用冷凍機油原料や化粧品原料など、特定のニッチ市場で世界トップシェア製品を多数保有。
・ 会社HP：https://www.khneochem.co.jp/
◎ 注目理由: 典型的な「グローバルニッチトップ」企業。環境規制強化に伴う新型エアコンへの切り替え需要が、同社の冷凍機油原料の販売を後押しする。配当性向が高く、安定したインカムゲインが期待できる。株価は調整済みで、利回りと成長性のバランスが良い。
◎ 企業沿革・最近の動向: 協和発酵キリン（現・協和キリン）の化学品部門が分離独立。2016年に再上場。独自のオキソ技術を深耕し、高収益体質を維持。最近では半導体用高純度溶剤の能力増強を決定。
◎ リスク要因: 中国経済減速による汎用品の市況悪化。特定顧客への依存度。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/4189
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/4189.T
【ワクチンとEVの「両利き」】デンカ株式会社 (4061)
◎ 事業内容: 無機・有機化学品から電子材料、医薬品まで幅広く展開。インフルエンザワクチンや検査試薬の大手。EV用放熱材料や球状シリカも強い。
・ 会社HP：https://www.denka.co.jp/
◎ 注目理由: 「スペシャリティ化」を強力に推進中。特にEVの熱対策に不可欠な窒化ケイ素などの放熱材料や、半導体封止材向け球状溶融シリカで世界トップシェアを誇る。コロナ禍特需の剥落やクロロプレンゴムの訴訟和解金などで業績は一時低迷したが、悪材料は出尽くし感がある。PBR改善に向けた経営改革に期待。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1915年設立。カーバイド化学から出発。石灰石資源を自社保有しているのが強み。セメント事業からの撤退（譲渡）を決め、事業ポートフォリオの再構築を加速させている。
◎ リスク要因: ワクチン需要の変動。原燃料電力コストの上昇。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/4061
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/4061.T
【半導体パッケージ材料で躍進】三菱ガス化学株式会社 (4182)
◎ 事業内容: 基礎化学品から機能化学品まで展開。メタノール商社としての側面も持つ。半導体パッケージ用材料（BT材料）で世界シェアが高い。
・ 会社HP：https://www.mgc.co.jp/
◎ 注目理由: 生成AI向け半導体の実装工程（パッケージング）の高度化に伴い、同社のBT材料の重要性が増している。メタノール市況の影響を受けるものの、半導体材料事業が利益の柱として成長しており、バリュエーション（PER・PBR）に割安感がある。自社株買いも機動的に実施しており、株主還元への意識も向上中。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1918年設立。天然ガス系化学のパイオニア。サウジアラビアやトリニダード・トバゴなどでメタノール事業を展開。最近ではCO2を原料としたメタノール製造の実証など、環境技術にも注力。
◎ リスク要因: メタノール市況の急落。半導体後工程の技術変化。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/4182
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/4182.T
【化学と機械の融合・PBR改革】ＵＢＥ株式会社 (4208)
◎ 事業内容: 旧宇部興産。化学、機械、セメント（三菱マテリアルと統合）を展開。ナイロン樹脂や合成ゴム、セパレータなどに強み。
・ 会社HP：https://www.ube.com/
◎ 注目理由: 社名変更とともに化学事業への集中を鮮明にしている。かつてのコングロマリット・ディスカウント（複合化による低評価）が解消されつつある。PBRが依然として0.6～0.7倍台と低く、会社側も危機感を持ち、構造改革と株主還元を強化中。CPL（ナイロン原料）などの不採算事業の整理が進めば、利益率の急回復が見込める。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1897年の炭田開発が起源。「有限の鉱業から無限の工業へ」を掲げ発展。2022年に社名を「ＵＢＥ」に変更。スペシャリティ化学へのポートフォリオ転換を急ぐ。
◎ リスク要因: 中国の化学品増産による需給悪化。石炭価格の変動。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/4208
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/4208.T
【底打ちからのV字回復期待】住友化学株式会社 (4005)
◎ 事業内容: 総合化学大手。石油化学、農薬、情報電子、医薬品（住友ファーマ）など広範に展開。サウジアラビアでのペトロ・ラービグ計画が有名。
・ 会社HP：https://www.sumitomo-chem.co.jp/
◎ 注目理由: 医薬品子会社の特許切れや石油化学の不振で巨額赤字を計上し、株価は歴史的な安値圏に沈んだ。しかし、徹底的な構造改革（人員削減、資産売却）を断行中であり、これ以上の悪化余地は限定的との見方が出ている。「調整完了」という意味では最も当てはまり、リスク許容度の高い投資家にとっては、再生・復配シナリオ狙いの妙味がある。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1913年設立。住友グループの源流企業の一つ。ラービグ計画の苦戦が続いたが、現在は短期集中業績改善策を実行中。半導体フォトレジストなど競争力のある事業へ資源を集中させる。
◎ リスク要因: 構造改革の遅れ。医薬品開発の失敗。財務基盤の悪化（増資リスク）。
◎ 参考URL（みんかぶ）：https://minkabu.jp/stock/4005
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：https://finance.yahoo.co.jp/quote/4005.T
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