- ナフサ急落で最大の恩恵を受ける総合化学の雄 三菱ケミカルグループ (4188)
- 空運業界で最大の売り圧力──インバウンド回復の本命 ANAホールディングス (9202)
- JALの独自路線──燃費効率と財務体質で差がつく 日本航空 (9201)
- 原油高で逆に追い風──元売りの雄が見せる「停戦後の意外な戦略」 コスモエネルギーホールディングス (5021)
2026年2月28日、米国とイスラエルによるイラン攻撃が開始され、日本の株式市場は激震に見舞われました。イラン最高指導者ハメネイ師の死亡、ホルムズ海峡の事実上の封鎖、そしてWTI原油先物が一時1バレル119ドル台まで急騰するという異常事態。日経平均株価は3月9日に一時4,000円超の暴落を記録し、3月末には5万500円台まで沈みました。
しかし、4月8日に転機が訪れます。トランプ米大統領がSNSで「ホルムズ海峡の安全航行を条件にイランと2週間停戦する」と投稿。イラン側も海峡の安全航行を認める姿勢を見せ、日経平均は前日比2,878円高（5.4%高）の5万6,308円へと急騰しました。その後、パキスタンのイスラマバードで行われた停戦協議は合意に至らなかったものの、協議継続への期待から市場はリバウンド基調を維持しています。
野村證券の分析によれば、WTIが10ドル上昇すると日経先物が約1,000円下落するという高い連動性が続いてきました。裏を返せば、停戦の本格合意によって原油価格が正常化すれば、紛争期間中に「売られすぎた」銘柄には大きなリバウンド余地があるということです。特に空運、化学、観光、物流といった原油高デメリット業種は、2月末比で15〜25%もの下落を記録した銘柄が目立ちます。
本記事では、イラン紛争の影響で本来の企業価値を大きく下回る水準まで売り込まれた銘柄の中から、停戦ラリーの恩恵を受けやすい22銘柄を厳選しました。原油価格の正常化、ホルムズ海峡の再開通、そして地政学リスクプレミアムの剥落──これら3つの追い風がどの企業にどう効くのか、1銘柄ずつ掘り下げていきます。
（免責事項） 本記事は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。記事の内容については正確性を期しておりますが、すべての情報の完全性・正確性を保証するものではありません。株式投資にはリスクが伴い、元本を割り込む可能性があります。最新の業績・株価・IR情報については、各企業の公式サイトや証券会社のツール等で必ずご確認ください。なお、本記事で言及する銘柄の株価・業績データは2026年4月中旬時点の情報に基づいています。
ナフサ急落で最大の恩恵を受ける総合化学の雄 三菱ケミカルグループ (4188)
◎ 事業内容: 三菱ケミカルグループは、日本最大の総合化学メーカーです。MMAモノマー（アクリル樹脂の原料）で世界首位、炭素繊維でも世界トップクラスのシェアを持ちます。スペシャリティマテリアルズ、産業ガス、ヘルスケア、MMA事業の4セグメントで構成され、売上高は約4兆円規模。原料となるナフサ価格の影響を大きく受ける収益構造が特徴です。 ・ 会社HP：
◎ 注目理由: 野村證券の騰落率ランキングにおいて、イラン攻撃開始後の下落率がTOPIX100構成銘柄中で最も大きかった銘柄がこの三菱ケミカルグループです。供給要因による原油高局面では、ナフサ価格が連動して上昇し、総合化学メーカーの原料コストが急膨張します。スプレッド（製品価格と原料価格の差）が縮小するため、過去のデータでもTOPIXに対する相対株価がマイナスになりやすい傾向がありました。しかし、停戦合意の報道が流れた4月8日には株価が一時9%高と急反発し、ナフサ高懸念の後退がいかに大きなインパクトを持つかが示されました。同社は2025年度に構造改革の一環として低収益事業の整理を進めており、MMA事業の好調やスペシャリティ素材へのシフトにより収益体質は着実に改善しています。原油価格が紛争前の1バレル64ドル水準に近づけば、2027年3月期の増益シナリオが再び現実味を帯びてきます。現在の株価水準はPBR0.7倍前後と、構造改革の成果を十分に織り込んでいないと考えられます。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1934年に日本タール工業として設立。三菱化成、三菱化学を経て、2017年に三菱ケミカルホールディングス（現三菱ケミカルグループ）に商号変更しました。2023年にはジョンマーク・ギルソン氏が社長を退任し、筑本学氏が就任。事業ポートフォリオの再編を加速しています。直近では田辺三菱製薬の非連結化を完了し、化学事業への経営資源集中を進めています。
◎ リスク要因: 停戦合意が破棄され原油価格が再び100ドル超に急騰した場合、ナフサコスト増による業績下振れリスクが大きい。有利子負債が多く、金利上昇局面での財務負担増にも注意が必要です。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
空運業界で最大の売り圧力──インバウンド回復の本命 ANAホールディングス (9202)
◎ 事業内容: ANAホールディングスは、全日本空輸（ANA）を中核とする航空持株会社です。国内線・国際線の旅客輸送、貨物輸送に加え、Peach Aviationを傘下に持つLCC事業も展開。航空事業が売上の約8割を占め、燃油価格と為替レートが業績に直結する構造です。 ・ 会社HP：
◎ 注目理由: 日経新聞の報道によれば、2月末のイラン攻撃開始以降、業種別日経平均で「空運」は21%もの下落を記録し、全36業種中で最大の下落率となりました。ANAHDの株価は2月末比で約16%安の水準に沈んでいます。下落要因は二重構造です。第一に、原油高によるジェット燃料コストの急膨張。第二に、中東経由の欧州路線の運休・減便や旅行需要の減退への懸念です。しかし、ANA本体の2025年度上期業績は過去最高水準を更新する好調ぶりであり、インバウンド需要は依然として旺盛です。訪日外国人旅行者数は年間4,000万人ペースで推移しており、停戦によって中東路線が正常化し、燃油コスト懸念が後退すれば、売られすぎた株価の修正余地は非常に大きいと考えられます。配当利回りも足元では3%を超える水準まで上昇しており、インカムゲインの観点からも妙味が出てきています。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1952年に全日本空輸として設立。2013年に持株会社体制に移行しました。2020年のコロナ禍で巨額赤字を計上しましたが、その後V字回復を果たしています。2025年にはPeach Aviationの路線拡充を進め、アジア近距離路線での収益力強化を図っています。2026年3月期決算では国際線旅客収入の過去最高更新が見込まれていましたが、イラン紛争の影響で一部路線の運休を余儀なくされています。
◎ リスク要因: 停戦交渉が長期化し原油価格が90ドル超で高止まりした場合、燃油サーチャージの転嫁には時間差が生じるため、短期的な業績下振れリスクがあります。円安の進行も海外燃油調達コストを押し上げます。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
JALの独自路線──燃費効率と財務体質で差がつく 日本航空 (9201)
◎ 事業内容: 日本航空（JAL）は、国内第2位の航空会社グループです。フルサービスキャリアとして国内線・国際線を運航するほか、ZIPAIR Tokyoによる中長距離LCC事業にも注力しています。2010年の経営破綻後に再上場を果たし、財務規律を重視した経営を続けています。 ・ 会社HP：
https://www.jal.com/ja/
◎ 注目理由: JALの株価は2月末比で約21%も下落しており、ANAを上回る下落率です。しかし、経営破綻を経験したJALは、ANAと比較して有利子負債の水準が低く、財務体質の頑健さが際立ちます。また、燃費効率の良いエアバスA350の導入を積極的に進めており、原油高局面でも相対的にコスト競争力を発揮できる体制を構築しています。ZIPAIRは成田発のロサンゼルス、ホノルル、バンコクなどの路線で高い搭乗率を維持しており、低コストオペレーションの強みが活きています。停戦合意が実現し原油価格が正常化すれば、燃油コスト改善効果はANAよりも大きくなる可能性があります。PBR1倍割れの水準まで売り込まれた現在の株価は、本来のフリーキャッシュフロー創出力を著しく過小評価していると考えられます。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1951年設立、2010年に会社更生法適用を経て2012年に再上場。2020年代にはZIPAIR事業の拡大や貨物事業の強化を進めています。2025年にはJALとANAが共同でSAF（持続可能な航空燃料）の国内調達体制構築に向けた取り組みを発表。脱炭素対応でも先行しています。
◎ リスク要因: LCC競争の激化による旅客単価の下落リスク。また、パイロット・整備士の人手不足が深刻化しており、増便計画に遅れが出る可能性があります。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/9201
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/9201.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB065Q00W6A400C2000000/
原油高で逆に追い風──元売りの雄が見せる「停戦後の意外な戦略」 コスモエネルギーホールディングス (5021)
◎ 事業内容: コスモエネルギーホールディングスは、石油精製・販売を中核とする総合エネルギー企業です。コスモ石油による石油精製・販売、コスモ石油マーケティングによるSS（サービスステーション）運営のほか、風力発電事業にも注力。旧村上ファンド系の投資会社との攻防でも注目を集めてきました。 ・ 会社HP：
https://ceh.cosmo-oil.co.jp/
◎ 注目理由: 石油元売り企業は原油高局面では在庫評価益が発生するため、一見すると停戦銘柄としては逆張りに見えます。しかし、コスモエネルギーの注目ポイントは「停戦後」にあります。同社が力を入れている風力発電事業は、原油価格にかかわらず安定的なキャッシュフローを生み出す成長エンジンです。紛争期間中は「石油会社＝原油高メリット」という短絡的な見方から株価は堅調でしたが、在庫評価益の剥落を見越した売りが今後出る可能性があります。一方、原油安メリットを受けるガソリン需要の回復と再エネ事業の成長は中長期的な評価引き上げ要因です。ROEは10%を超える水準を維持しており、株主還元にも積極的。PER8倍台という割安なバリュエーションが、停戦後のポートフォリオ組み替えの受け皿となる可能性があります。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1986年に大協石油と丸善石油が合併してコスモ石油が誕生。2015年に持株会社体制に移行しました。近年は旧村上ファンド系のシティインデックスイレブンスとの委任状争奪戦を経て、株主還元の強化とガバナンス改善を進めています。風力発電では国内有数の発電容量を有し、洋上風力発電にも参画しています。
◎ リスク要因: 停戦による原油価格急落は在庫評価損を発生させ、短期的に業績を圧迫する可能性があります。石油需要の構造的な減少トレンドも中長期リスクです。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/5021
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/5021.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://ceh.cosmo-oil.co.jp/ir/
脱炭素シフトを加速する石油メジャー 出光興産 (5019)
◎ 事業内容: 出光興産は、石油精製・販売を主力とする総合エネルギー企業です。2019年に昭和シェル石油と経営統合し、国内2位の石油元売りグループとなりました。石油精製に加え、全固体電池向け固体電解質やCNF（セルロースナノファイバー）など次世代素材の開発にも取り組んでいます。 ・ 会社HP：
https://www.idemitsu.com/jp/
◎ 注目理由: 出光興産は「石油会社のその先」を見据えた事業転換を進めている点で、停戦後の中長期投資先として注目です。全固体電池の固体電解質材料「リチウムイオン伝導性硫化物系固体電解質」はトヨタとの共同開発が進んでおり、次世代EV市場での飛躍が期待されています。原油高局面での在庫評価益計上により足元の業績は堅調ですが、株価はPBR0.6〜0.7倍程度にとどまっています。紛争中も「石油＝オールドエコノミー」というレッテルからバリュエーション改善は進みませんでした。停戦により市場全体がリスクオンに転じた際、こうした「隠れ成長株」としての側面が再評価される展開が期待できます。配当利回りは4%前後と高水準で、下値リスクも限定的です。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1911年に出光商会として創業。石油元売りとして成長し、2019年に昭和シェル石油との経営統合を完了しました。2025年には全固体電池用固体電解質の量産パイロットプラントの稼働を発表。有機EL材料でも世界トップクラスのシェアを持ち、機能材料事業の育成を加速しています。
◎ リスク要因: 原油価格の急落時には在庫評価損が発生するリスクがあります。全固体電池の商業化にはまだ時間を要する可能性があり、新規事業の収益化が遅れるリスクも存在します。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/5019
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/5019.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.idemitsu.com/jp/ir/
世界塗料トップ級の実力、ナフサ安で利益急拡大へ 日本ペイントホールディングス (4612)
◎ 事業内容: 日本ペイントホールディングスは、アジアを中心にグローバル展開する塗料メーカーです。2021年にオーストラリアのデュラックスグループ、2024年にはAOCを買収するなど、積極的なM&A戦略で世界塗料市場でのプレゼンスを拡大しています。建築用、自動車用、工業用塗料のほか、表面処理薬品なども手がけています。 ・ 会社HP：
https://www.nipponpaint-holdings.com/
◎ 注目理由: 塗料の主要原料であるナフサ・樹脂は石油由来であり、原油高局面では原材料コストが上昇して利益を圧迫します。イラン紛争期間中、同社の株価は原材料コスト増への懸念から大きく調整しました。しかし、2025年12月期の決算はAOC買収効果もあり、売上収益1兆7,742億円（前期比8.3%増）、営業利益2,571億円（同38.1%増）と過去最高益を更新。ROEも10%水準まで改善しています。原油価格の正常化はナフサ価格の低下を通じて原材料コストを直接的に引き下げるため、2026年12月期の利益率改善に大きく寄与します。時価総額は約2兆4,000億円規模で、世界的な塗料メーカーとの比較ではなお割安感があります。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1881年に日本初の塗料製造会社として創業。2014年に持株会社体制に移行しました。ウットラム・グループ（シンガポール）との戦略的パートナーシップのもと、アジア市場でのシェア拡大を進めています。2025年12月期は過去最高益を達成し、グローバル塗料メーカーとしての地位を確立しています。
◎ リスク要因: 大型M&Aに伴うのれんの減損リスク。また、自己資本比率の低下と有利子負債の増加が財務面の懸念材料となっています。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/4612
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/4612.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.nipponpaint-holdings.com/ir/
印刷インキ世界首位の底力──原料安が直撃する好機 DIC (4631)
◎ 事業内容: DIC（旧・大日本インキ化学工業）は、印刷インキで世界シェア首位の化学メーカーです。顔料、合成樹脂、電子材料、包装材料など幅広い化学製品を手がけ、60以上の国と地域で事業を展開しています。売上高は約1兆円規模。 ・ 会社HP：
https://www.dic-global.com/ja/
◎ 注目理由: DICは原油由来のナフサを原料とする合成樹脂や顔料の製造を主力としており、原料コストの上昇が利益を直接圧迫する構造です。紛争期間中は原材料高への懸念から株価が大きく調整しました。しかし、同社は2025年に大規模な事業ポートフォリオの再編を実施しており、低収益事業からの撤退と高付加価値領域（パッケージング・機能性顔料）への集中を進めています。こうした構造改革の効果は原油高のノイズに覆い隠されてきましたが、停戦による原料安は「構造改革の成果＋原料安のダブルメリット」として顕在化する可能性があります。PBR0.7倍前後と東証の資本効率改善要請の対象水準にあり、自社株買いや増配の余地も大きい銘柄です。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1908年に印刷インキの製造会社として創業。2024年にはサンケミカルとの統合効果を深化させ、グローバルでの競争力強化を進めています。2025年には中国・アジアでの顔料事業の再編を完了し、収益性改善を図っています。
◎ リスク要因: 世界的な印刷需要の構造的な減少トレンド。新興国でのローカル競合との価格競争激化リスクも存在します。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/4631
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/4631.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.dic-global.com/ja/ir/
LNG依存度が高いからこそ、停戦の恩恵が大きいガス会社 東邦ガス (9533)
◎ 事業内容: 東邦ガスは、中部地方（愛知・岐阜・三重）を営業エリアとする都市ガス会社で、東京ガス、大阪ガスに次ぐ国内第3位の規模を誇ります。LNG（液化天然ガス）を主原料とする都市ガスの供給のほか、電力小売事業やエネルギーソリューション事業を展開しています。 ・ 会社HP：
https://www.tohogas.co.jp/
◎ 注目理由: LNGの調達コストは原油価格と連動する長期契約が多く、ホルムズ海峡の封鎖はLNGの供給不安と価格高騰を直接的に引き起こしました。東邦ガスは中部地方の自動車産業を中心とした産業用ガス需要が底堅い一方、原料調達コストの上昇がスプレッドを圧縮する構造にあります。停戦によるLNG価格の安定化は、都市ガス事業のスプレッド改善に直結します。同社はトヨタ自動車をはじめとする中部地方の製造業集積地帯に安定的なエネルギー供給を行っており、日本経済の根幹を支える存在です。配当利回りは3%台半ばと魅力的で、ディフェンシブ銘柄としてのポートフォリオ安定効果もあります。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1922年に設立。中部地方のガスインフラを支えてきた老舗企業です。近年はカーボンニュートラル戦略として、メタネーション（CO2と水素からメタンを合成する技術）の実証実験を進めています。2025年にはLNGの調達先多角化を加速し、カタール・豪州に加えて米国産LNGの調達契約を締結しています。
◎ リスク要因: 電力・ガスの小売自由化による競争激化。規制料金制度の見直しリスクや、長期的なオール電化の進展による都市ガス需要減退リスクも存在します。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/9533
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/9533.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.tohogas.co.jp/corporate/ir/
自動車用塗料の回復期待──グローバル展開で恩恵大 関西ペイント (4613)
◎ 事業内容: 関西ペイントは、日本ペイントHDに次ぐ国内第2位の塗料メーカーです。自動車用塗料、建築用塗料、工業用塗料を3本柱とし、インドやアフリカなど新興国での展開に強みを持ちます。特にインド市場ではKansai Nerolacブランドで高いシェアを有しています。 ・ 会社HP：
https://www.kansai.co.jp/
◎ 注目理由: 自動車用塗料は同社の収益の柱であり、イラン紛争による自動車産業の減速懸念が株価を大きく押し下げました。自動車メーカーの株価が総崩れとなる中、サプライヤーである塗料メーカーも連れ安となりましたが、関西ペイントの場合はインドでの成長という固有の成長ストーリーが健在です。インド政府のインフラ投資拡大により建築用塗料の需要は構造的に増加しており、この成長ドライバーは原油価格とは無関係に進行します。停戦により自動車生産の正常化期待が高まれば、自動車用塗料の需要回復と原材料コストの低下が同時に起こり、業績改善のスピードは市場の期待を上回る可能性があります。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1918年に設立された老舗塗料メーカー。1970年代からインド市場に進出し、半世紀以上の実績があります。2025年にはアフリカ事業の再編を進め、南アフリカとトルコの子会社の統合を完了。新興国戦略を一段と加速しています。
◎ リスク要因: インドルピーの下落リスク。新興国事業は為替変動や政治リスクの影響を受けやすい面があります。また、自動車のEV化に伴い、塗装工程の変化が事業構造に影響を与える可能性もあります。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/4613
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/4613.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.kansai.co.jp/ir/
合成ゴム価格の正常化で恩恵──SUVタイヤ好調のタイヤメーカー TOYO TIRE (5105)
◎ 事業内容: TOYO TIREは、北米市場を主力とするタイヤメーカーです。SUV・ピックアップトラック向けの大口径タイヤで高い評価を得ており、「OPEN COUNTRY」ブランドは北米で圧倒的な人気を誇ります。タイヤ事業の売上比率が90%以上と、事業構造がシンプルで分かりやすいのが特徴です。 ・ 会社HP：
https://www.toyotires.co.jp/
◎ 注目理由: タイヤの主原料である合成ゴムと天然ゴムは、原油価格と密接に連動します。イラン紛争による原油高は、合成ゴム（ブタジエンゴム等）の価格を押し上げ、タイヤメーカーの原材料コストを増加させました。TOYO TIREは北米市場でのブランド力を背景に、原材料高を価格転嫁する力を持っていますが、株価は紛争期間中にコスト増懸念から調整しました。停戦による原油安は合成ゴム価格の低下を通じて利益率の改善に直結します。特にSUV・トラック向けの大口径タイヤは利益率が高く、北米市場の堅調な需要と相まって、原料安局面では利益が大幅に拡大する構造です。PER10倍台前半と割安感もあります。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1945年設立。旧社名は東洋ゴム工業で、2019年にTOYO TIREに社名変更しました。北米ではカスタムホイール・タイヤのアフターマーケットで独自のポジションを確立しています。2025年にはセルビアの新工場建設を発表し、欧州市場の開拓を本格化させています。
◎ リスク要因: 北米市場への依存度が高く、米国の景気後退局面ではSUV・トラック販売の減速が直接的に影響します。為替リスク（円高ドル安）にも注意が必要です。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/5105
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/5105.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.toyotires.co.jp/ir/
冷凍食品×コールドチェーン──エネルギーコスト低下の恩恵大 ニチレイ (2871)
◎ 事業内容: ニチレイは、冷凍食品の製造・販売と低温物流（冷蔵倉庫・配送）を二本柱とする食品企業です。「本格炒め炒飯」や「焼おにぎり」などのロングセラー冷凍食品を持つ一方、低温物流事業では国内最大級のコールドチェーンネットワークを運営しています。 ・ 会社HP：
https://www.nichirei.co.jp/
◎ 注目理由: 冷凍食品の製造工程と低温物流は、電力・燃料を大量に消費するエネルギー多消費型のビジネスです。原油高は電力料金と配送コストの上昇を通じて、同社の利益を二重に圧迫します。紛争期間中は原材料高に加えてエネルギーコスト増の懸念から、食品セクター全体が軟調に推移しました。しかし、ニチレイの冷凍食品事業は共働き世帯の増加や単身世帯の拡大を追い風に構造的な成長トレンドにあります。停戦によるエネルギーコストの正常化は、同社の利益率を紛争前の水準に戻す大きなカタリストとなります。加えて、低温物流のDX化（自動倉庫の導入等）による効率改善も進んでおり、コスト構造の改善は中長期的に持続可能です。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1945年に日本冷蔵として設立。1985年にニチレイに社名変更しました。2025年には物流事業の自動化投資を加速し、人手不足への対応とコスト削減を同時に進めています。海外では東南アジアでの冷凍食品事業を拡大中です。
◎ リスク要因: 原材料（鶏肉、野菜等）の価格高騰リスク。食品業界全体での値上げ疲れによる消費者の買い控えリスクもあります。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/2871
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/2871.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.nichirei.co.jp/ir/
即席麺の王者が抱える「見えないコスト増」が解消へ 日清食品ホールディングス (2897)
◎ 事業内容: 日清食品ホールディングスは、「カップヌードル」「チキンラーメン」などの即席麺で世界的に知られる食品メーカーです。国内即席麺市場でシェア約50%を誇り、米国、中国、ブラジルなどグローバルに展開。近年は「完全栄養食」やプラントベースフード等の新領域にも注力しています。 ・ 会社HP：
https://www.nissin.com/jp/
◎ 注目理由: 即席麺の主要原材料は小麦粉ですが、製造工程で使用する油脂（パーム油等）や包装資材（プラスチック容器）は石油由来のコストに大きく左右されます。また、物流コストも原油価格と連動します。紛争期間中、これらのコスト増懸念が食品セクター全体を押し下げる中、日清食品HDも連れ安となりました。しかし、同社のブランド力は即席麺業界で圧倒的であり、価格転嫁力の高さは証明済みです。停戦による原油安は、包装資材コストの低下、物流コストの改善を通じて利益率を押し上げます。さらに、円安修正（停戦により有事のドル買いが巻き戻される）は、海外事業の円建て業績の上振れ要因となりません（海外利益の円換算はむしろ不利）が、輸入原材料のコスト低下メリットの方が大きいと考えられます。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1948年に日清食品として設立。2008年に持株会社体制に移行しました。創業者の安藤百福氏が発明した即席麺は世界の食文化を変えました。2025年にはCEOの安藤宏基氏から安藤徳隆氏への世代交代が進み、デジタルマーケティングや新規事業への取り組みが加速しています。
◎ リスク要因: 小麦・パーム油の国際価格変動リスク。健康志向の高まりによる即席麺需要の構造的な減退リスクも指摘されています。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/2897
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/2897.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.nissin.com/jp/ir/
物流コスト高に苦しむパンの巨人──停戦で息を吹き返す 山崎製パン (2212)
◎ 事業内容: 山崎製パンは、製パン業界で国内シェア約40%を占める圧倒的トップ企業です。パン・菓子の製造販売に加え、コンビニエンスストア「デイリーヤマザキ」の運営、不二家の親会社としての菓子事業など、食品事業を幅広く展開。全国に約30の工場を持ち、毎日数百万個のパンを生産する物流網が強みです。 ・ 会社HP：
https://www.yamazakipan.co.jp/
◎ 注目理由: パン製造は小麦粉・砂糖・油脂・包装材と、原油価格の影響を多面的に受ける業種です。加えて、全国30工場から毎日配送するという物流構造上、燃料コストの上昇が利益に直撃します。イラン紛争期間中は、原材料高と物流コスト増のダブルパンチで株価が軟調に推移しました。しかし、同社は2025年後半から段階的な値上げを実施しており、コスト転嫁の浸透が進んでいます。停戦によるコスト低下は、既に実施済みの値上げ効果と重なり、利益率の急改善が期待できます。PER15倍前後と食品セクターの中では割安感があり、配当利回りも2%台後半まで上昇しています。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1948年に設立。パン業界の圧倒的ガリバー企業として、日本の食卓を支え続けています。2025年には商品ラインナップの見直しを進め、高付加価値商品の投入を加速しています。また、製造工程のロボット化・自動化投資により、人件費増加への対応を図っています。
◎ リスク要因: 小麦粉・砂糖等の原材料価格の再高騰リスク。少子高齢化によるパン消費量の減少トレンドも構造的な課題です。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/2212
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/2212.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.yamazakipan.co.jp/ir/
第3の航空会社──LCC市場の拡大を担うリバウンド候補 スカイマーク (9204)
◎ 事業内容: スカイマークは、国内線を中心に運航する中堅航空会社です。ANAやJALのフルサービスキャリアとLCC（格安航空会社）の中間に位置する「ミドルコストキャリア」として独自のポジションを確立。羽田空港を拠点に、北海道、九州、沖縄を中心に国内約30路線を運航しています。 ・ 会社HP：
https://www.skymark.co.jp/ja/
◎ 注目理由: 2022年に再上場を果たしたスカイマークは、ANAやJALと比較して時価総額が小さいぶん、原油価格の変動に対する株価の感応度が高い銘柄です。ジェット燃料のヘッジ比率がANA・JALよりも低いため、原油高局面での業績悪化リスクが相対的に大きい反面、原油安になれば業績改善のインパクトも大きくなります。同社は2025年に全機材をボーイング737 MAXに統一する計画を進めており、燃費効率の改善が進んでいます。停戦による原油安は、燃油コストの大幅低下を通じて利益を直接押し上げます。国内旅行需要は堅調で、特にインバウンド需要の取り込みにも注力しています。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1996年にHIS創業者の澤田秀雄氏が設立。2015年に民事再生法を申請し、ANAホールディングスとインテグラルの支援のもと再建。2022年に東証グロース市場に再上場しました。2025年には国際線への再参入を検討していると報じられています。
◎ リスク要因: 単一機材（ボーイング737シリーズ）への依存リスク。ボーイング社の品質問題が再燃した場合、運航に支障が出る可能性があります。LCCとの価格競争も激化しています。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/9204
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/9204.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.skymark.co.jp/ja/company/ir/
旅行需要の完全回復を見据えた逆張りの好機 エイチ・アイ・エス (9603)
◎ 事業内容: エイチ・アイ・エス（HIS）は、海外旅行を主力とする大手旅行会社です。格安航空券の販売で成長し、現在はパッケージツアー、ホテル事業、テーマパーク（ハウステンボス）運営なども展開。DX推進による業務効率化にも注力しています。 ・ 会社HP：
https://www.his.co.jp/
◎ 注目理由: 海外旅行需要はイラン紛争の影響を最も直接的に受けた分野の一つです。特に中東経由の欧州路線やアジア路線で運休・減便が相次ぎ、パッケージツアーのキャンセルが急増しました。HISの株価は紛争開始以降、大きく売り込まれています。しかし、2025年度の上期実績はコロナ後の海外旅行需要の力強い回復を示しており、紛争がなければ過去最高業績の更新ペースにありました。停戦により航空路線が正常化し、渡航安全情報が改善されれば、抑制されていた旅行需要が一気に顕在化する「リベンジトラベル」の再来が期待できます。時価総額1,000億円前後と中小型株の範疇にあり、リバウンド時の値動きの大きさが期待できます。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1980年に設立。格安航空券の販売という新しいビジネスモデルで旅行業界に革命を起こしました。2023年にハウステンボスをPAGに売却し、旅行事業への経営資源集中を進めています。2025年にはオンライン予約プラットフォームのリニューアルを実施し、DX推進を加速しています。
◎ リスク要因: 地政学リスクの長期化により海外旅行市場全体が縮小するリスク。為替（円安）による海外旅行コストの上昇が需要を抑制する可能性もあります。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/9603
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/9603.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.his.co.jp/ir/
ホテル・リゾートの老舗が停戦で息を吹き返す 藤田観光 (9722)
◎ 事業内容: 藤田観光は、「ホテル椿山荘東京」や「ワシントンホテル」「ホテルグレイスリー」ブランドを展開するホテル運営会社です。都市型ビジネスホテルから高級リゾートまで幅広いセグメントをカバーし、インバウンド需要と国内レジャー需要の双方を取り込んでいます。 ・ 会社HP：
https://www.fujita-kanko.co.jp/
◎ 注目理由: ホテル・観光業はイラン紛争の影響を間接的に受けた業種です。直接的な被害はないものの、地政学リスクの高まりによるインバウンド客の渡航忌避、原油高による航空運賃の上昇が旅行需要全体を冷やしました。藤田観光の主力施設である椿山荘東京は、外国人富裕層に人気の高い施設であり、インバウンドの回復が業績回復に直結します。同社は2024年に債務超過を解消し、財務体質の改善に成功しています。コロナ禍からの回復途上にあった業績は紛争により足踏みしましたが、停戦によるインバウンド需要の正常化は、コロナ後の成長トレンドへの回帰を意味します。時価総額500億円以下の小型株であり、リバウンド時の値動きの大きさが魅力です。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1955年に設立。藤田財閥の流れを汲む歴史ある観光企業です。コロナ禍で債務超過に陥りましたが、資本増強と資産売却により2024年に解消。2025年には「ホテルグレイスリー」ブランドのアジア展開を加速し、台湾・韓国でのホテル開業を進めています。
◎ リスク要因: インバウンド需要は為替・地政学情勢に左右されやすく、不安定な面があります。人手不足によるサービス品質の低下リスクも業界全体の課題です。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/9722
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/9722.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.fujita-kanko.co.jp/ir/
日本を代表するホテルブランド──停戦でインバウンド回帰 帝国ホテル (9708)
◎ 事業内容: 帝国ホテルは、1890年に海外からの賓客をもてなすための「日本の迎賓館」として開業した日本最高峰のホテルです。東京・上高地・大阪の3拠点でホテル事業を運営するほか、レストラン事業やサービスアパートメント事業も展開。三井不動産が筆頭株主です。 ・ 会社HP：
https://www.imperialhotel.co.jp/
◎ 注目理由: 帝国ホテルは、東京の日比谷に位置するフラッグシップホテルで、VIP外国人旅行者やビジネス客の利用が多い施設です。イラン紛争による地政学リスクの高まりは、特に欧米からの高単価旅行者の減少に直結しました。しかし、同社は2024年から建て替え計画を発表しており、「新しい帝国ホテル」への期待が中長期的な株価を支えています。停戦によるリスクオフムードの後退は、高単価のインバウンド需要の回復を通じて業績の改善に寄与します。PBR1倍前後と割安で、三井不動産による株主還元の強化期待もあります。配当利回りは控えめながら、資産価値（帝国ホテルの不動産価値）を考慮した純資産評価では著しい割安水準にあります。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1890年開業、1954年に東証上場。130年以上の歴史を持つ日本を代表するホテルブランドです。2024年には本館の建て替え計画が正式に発表され、三井不動産との共同プロジェクトとして進行中です。建て替え期間中のレベニュー減少リスクは意識されていますが、完成後の収益力の大幅向上が期待されています。
◎ リスク要因: 本館建て替え期間中の営業面積縮小による収益減少リスク。建設コストの上昇も懸念材料です。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/9708
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/9708.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.imperialhotel.co.jp/j/company/ir/
ホルムズ海峡の再開通で直接恩恵──日本のタンカー企業 共栄タンカー (9130)
◎ 事業内容: 共栄タンカーは、原油・石油製品の海上輸送を主力とする海運会社です。VLCC（大型原油タンカー）からプロダクトタンカーまで、多様な船型を保有・運航しています。日本の石油輸入を支えるエネルギー安全保障に不可欠な存在です。 ・ 会社HP：
https://www.kyoei-tanker.co.jp/
◎ 注目理由: ホルムズ海峡の封鎖は、タンカー会社にとって複雑な影響をもたらしました。短期的にはスポット運賃の急騰で収益が増加した一方、長期的にはタンカーの滞留（海峡内で出られなくなったタンカーが40隻超と報じられました）、保険料の急騰、乗組員の安全リスクなど、オペレーション上の深刻な問題が発生しています。停戦によるホルムズ海峡の再開通は、滞留タンカーの解放、保険料の正常化、中東-アジア間の安定的な輸送ルートの回復をもたらし、事業の正常化に直結します。スポット運賃は下落するものの、安定的な長期契約の運航が再開されることで、持続可能な収益基盤が回復します。PBR0.5倍前後と大幅な割安水準にあり、高配当も魅力です。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1903年に設立された老舗の海運会社です。日本のエネルギー輸送インフラを長年にわたり支えてきました。近年はLNG船や環境対応型船舶の導入を進め、脱炭素時代の海運業への対応を図っています。
◎ リスク要因: タンカー市況は需給バランスに左右されやすく、新造船の大量竣工が運賃を押し下げるリスクがあります。海上テロや海賊リスクも中東航路では無視できません。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/9130
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/9130.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.kyoei-tanker.co.jp/ir/
中東航路の正常化で恩恵──ドライ・タンカー兼業の海運中堅 NSユナイテッド海運 (9110)
◎ 事業内容: NSユナイテッド海運は、日本製鉄グループの海運会社です。鉄鉱石や石炭を運ぶドライバルク船と、原油・石油製品を運ぶタンカーの二本立てで事業を展開。ドライバルクとタンカーのバランス経営が特徴で、海運市況の変動に対する耐性が比較的高い構造です。 ・ 会社HP：
https://www.nsuship.co.jp/
◎ 注目理由: 同社はタンカー事業を通じてホルムズ海峡の影響を直接受けるとともに、ドライバルク事業でも世界経済の減速懸念（紛争による景気悪化リスク）の影響を受けました。停戦は両セグメントにとって追い風となります。タンカー事業では中東航路の正常化によるオペレーション安定化、ドライバルク事業では世界経済の回復期待による荷動きの増加が見込まれます。日本製鉄グループとの安定的な輸送契約をベースに、市況回復局面でのスポット利益も上乗せされる収益構造です。PBR0.6倍前後、配当利回り4%超と、バリュー株としての魅力が際立ちます。
◎ 企業沿革・最近の動向: 2010年に新日本製鉄グループの新日鐵住金海運と日本ユナイテッドが統合して設立されました。2024年には環境対応船としてLNG燃料船の導入を発表しています。親会社の日本製鉄との長期輸送契約が安定的な収益の源泉となっています。
◎ リスク要因: 日本製鉄の生産動向に業績が左右される面があります。ドライバルク市況の低迷リスクと、脱炭素規制による船舶運航コストの増加リスクにも注意が必要です。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/9110
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/9110.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.nsuship.co.jp/ir/
ドラッグストア業界の異端児──エネルギーコスト低下で利益復活 コスモス薬品 (3349)
◎ 事業内容: コスモス薬品は、九州を地盤とするディスカウント型ドラッグストアチェーンです。「エブリデイ・ロー・プライス（EDLP）」を経営理念に掲げ、食品の取り扱い比率が60%を超える独自のビジネスモデルで急成長しています。関東・関西への出店拡大を加速中で、店舗数は1,400店超。 ・ 会社HP：
https://www.cosmospc.co.jp/
◎ 注目理由: コスモス薬品は食品比率が高いため、物流コスト（燃料費）と電力コスト（冷蔵設備の稼働）の影響を大きく受けます。同社の強みであるEDLP（毎日低価格）戦略は、コスト増局面では利益率を圧迫しやすい構造です。実際、紛争期間中はエネルギーコスト増による利益圧迫懸念から株価は調整しました。しかし、同社の出店ペースは年間80〜100店と変わらず、売上高の成長率は前年比10%超を維持しています。停戦によるエネルギーコストの正常化は、急速な出店拡大による固定費の希薄化と相まって、利益率の大幅改善につながる可能性があります。ドラッグストア業界の中でも成長力が突出しており、売上高1兆円への到達も視野に入っています。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1983年にコスモス薬局として宮崎県で創業。ディスカウント型ドラッグストアという業態を確立し、九州から全国展開を進めています。2025年には関東地方での出店を加速し、東京都内への出店も開始。食品スーパーのシェアを奪う「フードドラッグ」戦略が注目を集めています。
◎ リスク要因: 急速な出店による人材確保の難化リスク。競合（ウエルシア、ツルハ等）との価格競争激化により、利益率が改善しにくくなるリスクもあります。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/3349
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/3349.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.cosmospc.co.jp/ir/
| 銘柄名 | コード | セクター | 停戦メリット |
|---|---|---|---|
| 三菱ケミカルグループ | 4188 | 化学 | ナフサ急落で原材料費大幅改善 |
| ANAホールディングス | 9202 | 空運 | 燃油費低下＋インバウンド回復 |
| 日本航空 | 9201 | 空運 | 燃費効率×財務体質で差別化 |
| コスモエネルギーHD | 5021 | 石油 | 在庫評価益＋精製マージン改善 |
| 出光興産 | 5019 | 石油 | 脱炭素シフト加速の契機 |
| 日本ペイントHD | 4612 | 化学 | ナフサ安で利益急拡大 |
| エイチ・アイ・エス | 9603 | 旅行 | 旅行需要の完全回復期待 |
| 共栄タンカー | 9130 | 海運 | ホルムズ海峡再開通で直接恩恵 |
| コスモス薬品 | 3349 | 小売 | エネルギーコスト低下で利益復活 |
| ダイセル | 4202 | 化学 | 酢酸原料安＋自動車部品回復 |
紙・パルプの知られざる停戦メリット銘柄 王子ホールディングス (3861)
◎ 事業内容: 王子ホールディングスは、日本最大の製紙グループです。段ボール原紙・加工、家庭紙（ネピアブランド）、印刷用紙のほか、セルロースナノファイバーなどの新素材開発にも注力しています。東南アジア・ブラジルなどで植林事業も展開するグローバル企業です。 ・ 会社HP：
https://www.ojiholdings.co.jp/
◎ 注目理由: 製紙業はエネルギー多消費産業の代表格です。紙の製造工程では大量の蒸気と電力を使用し、化石燃料（重油・石炭）への依存度が高い構造です。原油高は電力コストと重油コストの上昇を通じて、製紙会社の利益を大きく圧迫します。日銀短観の分析でも「紙・パルプ」は2026年度の増益計画が目立つセクターとして指摘されており、停戦による原油安はこの増益シナリオの実現確度を高めます。同社はPBR0.5倍前後と東証の資本効率改善要請の対象水準にあり、自社株買いや増配の余地が大きい銘柄です。段ボール事業はEC需要の拡大を追い風に構造的な成長トレンドにあり、停戦後の景気回復局面では荷動きの増加も期待できます。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1873年に渋沢栄一により設立された抄紙会社を源流とする、日本の製紙業の草分け的存在です。2025年にはCNF（セルロースナノファイバー）の量産技術の確立を発表し、自動車部品や電子材料への応用が期待されています。
◎ リスク要因: デジタル化の進展による印刷用紙需要の構造的な減少。古紙価格の変動や為替リスクも業績に影響します。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/3861
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/3861.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.ojiholdings.co.jp/ir/
プラントエンジニアリングの名門──中東復興需要の本命 千代田化工建設 (6366)
◎ 事業内容: 千代田化工建設は、LNGプラントを中心とするエンジニアリング会社です。中東・東南アジアのLNG基地建設で豊富な実績を持ち、カタールのLNG拡張プロジェクトなど大型案件を手がけています。三菱商事が筆頭株主です。 ・ 会社HP：
◎ 注目理由: イラン紛争はプラントエンジニアリング会社にとって二面的な影響をもたらしました。短期的には中東のプロジェクト遅延リスクや安全確保コストの増加がマイナスに働きましたが、中長期的には「エネルギー安全保障の重要性」が再認識され、LNGプラントの需要増加が見込まれます。特にホルムズ海峡の封鎖を経験した各国は、エネルギー調達先の多角化を加速させる方向にあり、新規LNGプロジェクトの立ち上げが相次ぐ可能性があります。千代田化工はこの分野で世界トップクラスの技術力と実績を有しており、停戦後の「中東再建需要」と「世界のLNGインフラ拡充需要」の双方から恩恵を受ける銘柄です。過去に大型プロジェクトの損失で経営危機に陥った経験があるため株価の割引は大きいですが、三菱商事の支援のもとで財務体質は改善しています。
◎ 企業沿革・最近の動向: 1948年設立。カタールのLNGプラント建設で世界的な名声を確立しました。2019年に米国のキャメロンLNGプロジェクトで巨額損失を計上し経営危機に陥りましたが、三菱商事の出資を受けて再建。2025年にはカタール・ノースフィールド拡張プロジェクトへの参画が正式に発表されています。
◎ リスク要因: 大型プロジェクトの工期遅延・コスト超過リスクが最大の懸念材料です。過去の経営危機のトラウマから、市場の信頼回復にはまだ時間を要する可能性があります。
◎ 参考URL（みんかぶ）：
https://minkabu.jp/stock/6366
◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：
https://finance.yahoo.co.jp/quote/6366.T
◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：
https://www.chiyodacorp.com/jp/ir/
関連記事
- 「含み益で踊る人、含み損で固まる人」──強気相場の終盤に資産を守り切る投資家だけが知っている5つの鉄則
- 誰も注目していないが、戦時の「保険料高騰」で利益が急増する穴場──SOMPOホールディングス（8630）に今こそ注目すべき理由
- ゴールドマン決算が映す「世界の金利の地殻変動」──日本の住宅ローンと預金金利はどこまで上がるのか？
📚 投資スキルを磨くおすすめ書籍
当サイト管理人が厳選した、個人投資家に本当に役立つ5冊
※ 上記リンクはAmazonアソシエイトリンクです。購入費用の一部が当サイトの運営費に充てられます。
コメント