「脱・中東依存」で国策買いが始まる再生可能エネルギー関連20銘柄──政府のエネルギー代替調達が追い風に

本記事の要点再エネ専業の筆頭格 レノバ (9519)太陽光発電のトータルソリューション ウエストホールディングス (1407)ペロブスカイト太陽電池の世界的リーダー 積水化学工業 (4204)海洋土木のエースが挑む洋上風力 五洋建設 (1893) 重要な論点1を押さえておきましょう。 2025年2月、第7次エネルギー基本計画が閣議決定されました。この計画の中で、日本政府は2040年度の電源構成において再生可能エネルギーを40〜50％に引き上げ、初めて最大の電源として位置づけるという極めて野心的な方針を打ち出しています。太陽光は23〜29％、風力は4〜8％、水力は8〜10％、バイオマスは5〜6％。いずれも現行比で大幅な拡大が求められます。この計画が策定された背景には、深刻なエネルギー安全保障上の危機があります。