重工大手だけじゃない。サイバー防衛・宇宙・造船まで──”裾野拡大”で浮上する防衛関連の穴場20銘柄

本記事のポイント 2026年度の防衛関係予算は前年度比3.8%増の約9兆353億円、「防衛費GDP比2%」は2年前倒しで達成 重工御三家の一強構造は終わり、サイバー・宇宙・造船の3領域で中堅・中小の裾野企業に資金が流れる転換期 2025年5月の「サイバー対処能力強化法」と衛星コンステレーション1,000億円受注が新たな主役を生んでいる 東京計器（7721）、興研（7963）、石川製作所（6208）、名村造船所（7014）など穴場20銘柄を領域別に深掘り 防衛関連銘柄といえば、三菱重工業・川崎重工業・IHIの「重工御三家」が真っ先に頭に浮かぶ方が多いでしょう。確かに2023年以降、これら大手の株価は軒並み数倍に上昇し、防衛テーマの主役を演じてきました。しかし2026年の今、その構図に明確な変化が生まれています。